Googleトレンドが示す 役立つデータサイト 国内トップ10 から
国内 総合部門トップ10（2013年12月時点）
堂々の第１位から ベスト100日本
Googleトレンドが示す
国内 No.１は？
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リクルート （堂々の第１位）
リクルートの「調査・データ」サイトでは、各分野の雑誌を発行している強みを生かし、調査・データのカテゴリが、次のとおり豊富だ。また、過去10年以上の調査・データが用意されている。
Googleトレンドが示すデータにもとづけば、リクルートはここ10年以上、国内トップである。
ただ、気になる点としては、2012年以降やや持ち直しつつも、10年以上にわたり下降トレンドだ。巻き返しは！？
無料閲覧できるデータ例（以下はカテゴリ別）
ほんの一部の具体例として -
電通 （第２位）
電通の「Knowledge & Insight」サイトでは、次のとおり、大きく４分野のデータにわかれている。
４の「データベース＆リサーチ」だけではなく、１～３についても、データで裏付けられた分析が行われているため、必見の内容だ。特に、「生活者インサイト」の世代別のカテゴリはビジネスを行う上で大いに役立つ情報だ。
無料閲覧できるデータ例（以下はカテゴリ別）
１ 生活者インサイト① 若者
② ギャル
③ シングル・ライフスタイル
④ ママ＆キッズ
⑤ パパ＆キッズ
⑥ アラフォー＆アラフィフ
⑦ シニア世代
⑧ オーディエンス・インサイト４ データベース＆リサーチ⑰ 日本の広告費
⑱ 生活者データベース
⑲ 電通ファッション＆ラグジュアリーブランド調査（BLUK）
⑳ 電通バズリサーチほんの一部の具体例として -
マクロミル （第３位）
インターネット調査会社マクロミルの「リサーチデータ」サイトでは、大きく２つのカテゴリに分かれている。
１つ目は「MACROMILL WEEKLY INDEX」だ。
この「MACROMILL WEEKLY INDEX」は、マクロミル社がウィークリーで実施する定点観測調査だ。
この中の「消費者の“今”がわかる」は大変わかりやすくグラフ化されており必見！
もう一つは、「公開調査データ」だ。
この「公開調査データ」は、「変化する生活者の消費・生活実態およびその背後にある意識や価値観に焦点を当てた調査を実施し、無料で提供」されているものだ。
無料閲覧できるデータ例（以下はカテゴリ別）２ 公開調査データ① 最新リリース：2013年～2014年 年末年始の過ごし方に関する調査
② 時系列一覧
③ カテゴリ別一覧ほんの一部の具体例として無料でありながら、ユーザービリティが非常に高い「MACROMILL WEEKLY INDEX」については必見！
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博報堂 （第４位）
博報堂の「生活者データベース」サイトでは、次のとおり、15の「テーマ別分類」が行われている。
以下は無料で閲覧できる。最新の情報については、博報堂のメインサイトから「最新情報」を見た方が便利だ。
無料閲覧できるデータ例（以下はカテゴリ別）生活者データベース① エルダー
② デジタル（携帯含む）
③ メディア
④ ブランド
⑤ 海外
⑥ 生活／生活予報
⑦ 消費関連‐月例消費意欲
⑧ 消費関連‐トレンド・流行⑨ 生活者の意識‐家族
⑩ 生活者の意識‐女性
⑪ 生活者の意識‐若者
⑫ 生活者の意識‐エンターテイメント・レジャー
⑬ 生活者の意識‐モノ
⑭ 生活者の意識‐環境・CSR
⑮ 生活者の意識‐その他・お金ほんの一部の具体例として -
楽天リサーチ （第５位）
楽天リサーチのサイトは、Googleトレンドでは上位にランクインするも、データ等の無料公開を目的としているサイトではない。
「サービス・料金」のタブがあることから理解できるように、インターネット上でアンケートを実施したい方向けのサイトだ。
インターネットから影響を受ける事業をこれから行おうとしている方や、開発予定の、または販売予定の商品について、どれくらい需要があるかなど、調べる際に利用価値があるサイトだ。
ただ、数はすくないが「自主調査レポート」や「モニター情報」の「スペシャルパネル」では、価値あるデータを入手できる。
具体例として -
総務省統計局 （第６位）
総務省統計局のサイトは、利用できるデータ等について、その名のとおり、公的機関の中では最もメジャーなサイトだ。
同サイトにも書かれているとおり、「総務省統計局」は「日本の統計の中核機関」だ。
同サイトでは、以下のとおり、11のカテゴリ（35項目）の統計について、利用することができる。
有名な統計が数多くある。
ただ、民間の会社と違い、グラフ化されていない生のデータが多いため、データの取扱になれていない方は、やや不便を感じるだろう。
１ 人口・世帯に関する統計２ 住宅・土地に関する統計３ 家計に関する統計家計調査
家計消費状況調査
全国消費実態調査
全国単身世帯収支実態調査４ 物価に関する統計小売物価統計調査
消費者物価指数（CPI）
全国物価統計調査５ 労働に関する統計６ 文化・科学技術に関する統計７ 企業活動・経済に関する統計８ 経済構造・波及効果分析や各種経済統計の基準値となる統計９ 経済・金融に関する統計（IMF 公表基準掲示板）主要経済・金融指標 （英文）
10 地域に関する総合統計統計でみる都道府県・市区町村のすがた（社会・人口統計体系）
日本統計地図
地域メッシュ統計11 総合統計書等
日本統計年鑑
Statistical Handbook of Japan （英文）
日本の統計
世界の統計
社会生活統計指標－都道府県の指標－
総合統計データ月報
ＰＳＩ（ポケット統計情報）：スマホでも見れる！
統計でみる都道府県のすがた
統計でみる市区町村のすがた
日本の長期統計系列[br num=”2″]
ほんの一部の具体例として人口推計（2013年11月20日公表）：グラフ化されている
「世界の統計」の「第６章 エネルギー」：グラフ化されている
サービス産業動向調査：レポート形式
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ニールセン （第７位）
米国ニューヨークに本部を置く、1923年設立の消費者分析のリーディングカンパニーである、ニールセン（nielsen）社の「ニュースリリース」サイトでは、各メディアや広告についての、わかりやすいデータで裏付けられたレポートを見ることができる。ただ、引用などには制限があるようであり、注意が必要だ。
別途、事前申込により「ログイン」サイトから詳細な情報も得ることができる。
このニールセンのサイトは、データを無料で公開しているサイトというより、ニールセンへの申込を促しているサイトであるが、閲覧する価値は高い。
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経済産業省 統計 （第８位）
経済産業省の「統計」サイトでは、以下の７つの分野（21項目）の統計について、利用することができる。ビジネス分野の統計については、総務省統計局のものより、詳細なものが用意されている。
例えば、「専門量販店販売統計調査」は、家電大型専門店、ドラッグストア、ホームセンターの販売動向を把握することができる。
また、「特定サービス産業動態統計調査」は、インターネット附随サービス業、広告業、クレジットカード業、パチンコホール、結婚式場業、外国語会話教室など29の分野について、速報を含め、売上や利用者数の推移を閲覧できる。
これらにより、自分が所属する業界の変動を把握することが可能である。
ただ、民間の会社と違い、グラフ化されていない生のデータが多いため、データの取扱になれていない方は、やや不便を感じるだろう。
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gooリサーチ（NTTコム リサーチ） 第９位
「gooリサーチ」は「NTTコム リサーチ」に名称が変更された。（2013/12/9）
NTTコム リサーチのサイトは、データ等の無料公開を目的としているサイトではない。
「サービス・料金」のタブがあることから理解できるように、インターネット上でアンケートを実施したい方向けのサイトだ。
インターネットから影響を受ける事業をこれから行おうとしている方や、開発予定の、または販売予定の商品について、どれくらい需要があるかなど、調べる際に利用価値があるサイトだ。
だが、楽天リサーチとは異なり、無料公開されている「自主調査」や「共同調査」（NTTコム リサーチポータル）のデータが豊富だ。
このNTTコム リサーチポータルは、以下のとおり、13分野に分かれ、無料で閲覧できるデータが用意されている。
無料閲覧できるデータ例（以下はカテゴリ別）ほんの一部の具体例として -
調査の力（アイティメディア） 第10位
「調査のチカラ」は、たくさんの調査データのリンク集だ。
上の９つのサイトのように、独自のデータはないが、リンク集が用意されている。
以上が、Googleトレンドが示す現在のトップ３。第４位以下の発表の前に。
2050年の日本の将来像を大胆かつ緻密に予測した（経団連の政策提言に役立つ研究活動を行っている）「21世紀政策研究所」。
この「21世紀政策研究所」が発表した「グローバルＪＡＰＡＮ ― 2050 年 シミュレーションと総合戦略 －」（PDF）については、（高額有料級の）データと分析が無料で見ることができるレポートだ。
各マスコミが挙って引用したほどだ。
また、この「概要パンフレット」（PDF）は、わかりやすくまとまっており、必見の内容だ。
国内トップ10 の裏付けデータ（Googleトレンド）
このランキングのGoogleリアルタイム・データ（現時点でのデータ）は、こちらから
このランキングのGoogleリアルタイム・データ（現時点でのデータ）は、こちらから
ランキング外の貴重で役立つデータ集
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野村総合研究所
下のサイトは、野村総合研究所が「今週の分析」としてシングルソースデータのバックナンバーを無料で公開しているサイトだ。
更新が止まっているが、バックナンバーであっても大変興味深いデータが多い。
下は、研究・情報発信のページで、ニュースリリースの一覧を見ることができるページだ。
下の未来年表は必見で、保存版としてお勧めだ。
下は、IT主要市場について、緻密な裏付けをもとに予測を行っているページだ。
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21世紀政策研究所
グローバルJAPAN －2050年 シミュレーションと総合戦略－
21世紀政策研究所は、1997年に創設以来、主に経団連の政策提言に役立つ研究活動を進める、公共政策のシンクタンクとして、多くの論文・報告書を取りまとめ、政策提言を行っている。
なかでも、下のPDF「グローバルJAPAN －2050年 シミュレーションと総合戦略－」については、概要のパンフレットもあり、全国民、必見の内容だ。
これは、多くの報道で引用されたが、実物をよく読むと、報道された内容より日本の将来は暗くはない、と感じるのではないだろうか。
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GaiaX
GaiaX（ガイアックス）は、ソーシャルメディアの企画・開発、活性化のためのコンテンツ提供、安心運営のための24時間掲示板監視、国内外を超えて加速するソーシャルアプリ（ゲーム）に対応したユーザーサポート業務などを行う、ソーシャルメディア関連のリーディングカンパニーだ。
同社のサイトでは、ソーシャルメディア等について、大変貴重なアンケート調査を行い、その結果を以下のように公表している。
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IDC japan
IDC Japanは、1975年に設立以来、IT専門の老舗調査会社として、市場データ、市況分析とそれにもとづいたアドバイスを提供しているグローバル企業だ。
同サイトの「プレリリース」一覧から貴重なデータで裏付けられたレポートを見ることができる。
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MM総研
同社は、2004年7月に社名を「マルチメディア総合研究所」から「ＭＭ総研」に改めたことからわかるように、情報産業の動き、情報機器の動向、情報技術進展の見通し、市場の変化などを総合的に調査、研究する会社だ。
同サイトの「ニュースリリース」からデータに裏付けられたレポートを見ることができる。
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MMD研究所
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は、モバイルビジネスのデータバンクだ。
モバイルユーザーへのリサーチを元に、モバイル端末シェア、モバイルコンテンツ市場動向、モバイルコマース市場動向など、モバイルビジネスに関連する市場動向を調査・分析し、業界へ提供することを目的としたマーケティングリサーチ会社だ。
同サイトのトップページに「MMD RESEARCH DATA」（自主調査データ／無料公開）の一覧があり、そこから多くのデータに裏付けられたレポートにアクセスすることができる。
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ネオマーケティング
ネオマーケティングは、課題を解決に導くための総合的なマーケティングソリューションを提供する会社だ。
同サイトのトップページ「PRESS」一覧からデータに裏付けられたレポートにアクセスできる。
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農林水産省 統計情報
この「農林水産省 統計情報」のページでは、農林水産分野の統計データが利用できる。
例えば、米や野菜などの品目別のデータも利用することがきる。
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厚生労働省 各種統計調査
この「厚生労働省 各種統計調査」は、労働関係の統計データが充実しているサイトだ。
もちろん、医療分野の統計データも用意されている。
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国土交通省 統計情報
このページでは、国土交通省に関係する、航空、港湾、建設工事、道路、都市、建築・住宅、自動車、観光、旅客輸送などの分野について、統計データを得ることができる
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国土交通省地価公示・都道府県地価調査
このサイトでは、全国各地の地価について、「地価公示」と「地価調査」のそれぞれの額を、過去30年以上前のものから取得できる。
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全国地価マップ
このサイトでは、初心者にわかりやすいく地図上で、「地価公示」と「地価調査」の額にとどまらず、過去数年分の「固定資産税路線価等」や「相続税路線価等」の情報を得ることができる。
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裁判所 裁判例情報
この裁判所のホームページから、代表的な判例が納められているデータベースへとアクセスができる。検索後に、判例の概要がサイトで示され、PDFファイルで内容を見ることができる。
ただ、判例のすべてが納められているわけではない。
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メディカルオンライン
このサイトは、会員登録と若干の費用がかかるが、自宅にいながらにして、キーワードなどで検索し、医療分野の各論文等の文献を入手できる優れものだ。
医師にとっては貴重なサイトではなかろうか。
一方、友人から、訴状や準備書面での主張を裏付けるものとして、交通事故などの医療分野の裁判の証拠集めに利用している、と聞いたことがある。
どうりで、交通事故分野の裁判にめっぽう強いわけだ。デスクに居ながらにして簡単に有効な裏付け資料が得られるのだから、当然のことかも知れない。
各省庁発表の統計データ・アクセスランキング
政府統計の総合窓口のサイトにて、発表されてた情報によるランキング
このサイトは、各省庁ごとではなく、横断的に、探したい統計データにアクセスすることができる大変便利なサイトだ。
「主要な統計から探す」「（各省庁を横断的に）政府統計全体から探す」「キーワードで探す」という３つのタブが用意されている。
以下は、同サイトで、アクセスの多い統計のランキングとして紹介されているも。（平成25年11月分のアクセス件数による）
⑪ 経済センサス－活動調査
⑫ 住宅・土地統計調査
⑬ 青果物卸売市場調査
⑭ 消費者物価指数
⑮ 賃金構造基本統計調査
⑯ 人口推計
⑰ 就業構造基本調査
⑱ 農林水産物輸出入統計
⑲ 介護サービス施設・事業所調査
⑳ 道路の交通に関する統計
記事作りには、これも絶対に押さえておいた方がよい！
各省庁発表を含む政府統計の総合窓口、公表予定一覧についてはこちらから。
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